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Honda Foundry uses light metal technology to lighten every load in the world.

フィロソフィー

本田金属技術フィロソフィーは、
『企業理念』『社是』『運営方針』の
3つで構成されています。

企業理念

人間尊重

人間尊重の理念は、3つの柱から構成されています。

自主

他からの指示で受動的に行動するのではなく、1人ひとりが目標達成のため何が必要か自由に考え、最適な方法で積極的に行動することです。

公平

1人ひとりを先入観や、過去のイメージなどで判断するのではなく、現在あるがままの姿を認め尊重する。意欲のある人には自由競争で等しく機会が与えられることです。

信頼

わが社は、職場で働く1人ひとりが、お互いに信頼しあえる関係であり続けたいと考えます。信頼は1人ひとりが誠実な思考、行動をすることから生まれます。まずは他人に誠実さを要求するのではなく、自らの役割を誠意をもって、実行することから始まります。

人間尊重 3つの柱

技術追究

最近の技術革新は、急ピッチで進んでおり最新の技術がすぐに使えなくなってしまうこともある時代です。常に新しい技術を開発しておかないと、企業として将来成長することが出来なくなってしまいますので、技術の追究が一層重要になってきています。
追求とは、どこまでも追い求める意味の追求ではなく、どこまでも尋ね究めることを言います。

社会貢献

企業も個人も社会の中で生きています。企業人であると同時に、良き社会人であることが当然求められると同様に、企業も社会に役立つことが前提であり、存在理由でもあります。
「社会から預かった資源を有効に駆使し優れた製品として社会へ還元する」という考え方は創業以来わが社が守ってきたことです。

社是

わが社は、独自の技術をもって
競争力ある優れた商品を広く世界に提供する。

運営方針

  • 1. 個性・能力を尊重し、無限の可能性を追求する。
  • 2. 理論・時間・創意工夫を尊重する。
  • 3. 夢と若さを保ち、ゆとりある職場を作る。
  • 4. 自由闊達な気風を大切にし、新たな目標に挑戦する。

品質方針

独自の技術をもって、
得意先の信頼と満足を得る商品を提供する。

2030年ビジョン

業界でTopクラスのブランドイメージの構築

[ 企業の存在価値 ]

軽金属技術をリードし、
世界中のお客様にとってなくてはならない存在になる

● 軽金属領域の全てにおいて常に先進的企業であり続ける

● どこでも、いつでも価値提案できる共創パートナーとなる

● 環境変化に対し強く柔軟なグローバル企業体質の実現

[ アソシエイツのアイデンティティ ]

アソシエイツが誇りと自信を
持ち続けられる企業グループとなる

● 鋳造の常識を超える人に優しい職場環境と低負荷環境を実現する

● オンリーワン商品を自ら築きあげた職場で造る喜びを共有する

● 1人ひとりの意欲を尊重し、世界中に広がる、あらゆる可能性に
チャレンジできるグループとなる

創業の原点

1963年 埼玉県川越市に設立。
Honda創業者 本田宗一郎氏の実弟 本田弁二郎の

「技術をもって社会に貢献する」

という熱い使命感を受け継ぎ、今でも企業活動の礎として息づいています。

商号の由来

創業の考え方

創業時は、アルミ量産手法が世に広く普及されだした時代でもあり、鉄や銅からアルミ合金への大きな転換期を迎えていた。これに着眼した弁二郎は、アルミ合金の材料が比較的安価であること、かつ簡単な加工方法である塑性加工や鋳造加工分野、中でも金型鋳造法に着眼した。
当時のアルミ合金の加工と言えば、圧延やダイカスト、シェルモールドなどが一般的であり、もっとも長い歴史を持つ砂型鋳造法と金型鋳造法は着目される機会も減っていた。しかし、ダイカストやシェルモールドは、量産には向いていても強度、複雑な形状の成形性に課題を抱えていた。一方、金型鋳造法などは、高強度が得られること、アンダーカットなど複雑な形状を成形ができることなど大きな技術的付加価値への可能性を持っていた。
弁二郎は「この鋳造法に、量産性を与えられれば、将来の基礎をなす、様々な製品を世に送り出すことが出来る。」と、あえて傍流である金型鋳造技術の革新を目指す専門会社としてホンダ鋳造株式会社を設立した。

本田金属技術への社名変更

創業から5年が経過し、経営も軌道に乗り始めた。何も土台もなかった創業時時に比べて、企業イメージも、社員の成長も、生産組織の活動性も製品に反映されるようになり、それなりに企業の基礎が出来てきた。
創業5年目に際して、創業者の意図を汲み、さらに大きな飛躍への挑戦を強くアピールしようと、1969年8月1日に臨時株主総会を開催し、商号(社名)変更を決議した。

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